影山 摩子弥(かげやま・まこや)
影山 摩子弥(かげやま・まこや)
横浜市立大学商学部教授を経て、現在、同国際総合科学学術院教授、横浜市立大学CSRセンターLLPセンター長。専門は経済原論、経済システム論、地域CSR論。国内外の行政機関、企業、NPOなど様々な組織からのCSRの相談にも対応。著書『なぜ障害者を雇う中小企業は業績を上げ続けるのか?』(中央法規出版)、『地域CSRが日本を救う』(敬文堂)、『世界経済と人間生活の経済学』(敬文堂)ほか。CSR検定委員会委員長。

町井 則雄(まちい・のりお)
町井 則雄(まちい・のりお)
株式会社SINKA 代表取締役社長。一般財団法人 森から海へ。専務理事。1993年日本財団に入会。「日本財団図書館」・「日本財団公益コミュニティサイト『CANPAN(カンパン)』」の企画・開発を行うと共に、企業のCSRの取り組みを可視化するデータベース「CANPAN CSRプラス」の企画・開発に携わる。「世界を変えるデザイン展」、「未来を変えるデザイン展」の企画・総合プロデューサー。24年間勤めた日本財団を2016年9月に退職、現在、企業の社会課題解決型ビジネス創出のサポートやCSR支援を行うため株式会社SINKA(シンカ)を立ち上げると共に、一般財団法人森から海への専務理事を務める。経産省 地域新成長産業創出促進事業審査委員、内閣府「新しい公共推進会議」情報開示・発信基盤に関するワーキング・グループ委員、G4マルチステークホルダー委員会委員等を歴任。

藤解 和尚(とうげ・かずなお)
藤解 和尚(とうげ・かずなお)
1976年中央大学経済学部卒、JCB入社。同社の海外展開をはじめ、人権啓発、CSR推進の立ち上げに関わる。定年後は50代の経験を活かし、人権・CSRに関わる個人活動を開始。講演・講義引受やアドバイザー等幅広く活動中。(公)人権教育啓発推進センター啓発アドバイザー、人権文化を育てる会世話人、神奈川県バリアフリー街づくり推進県民会議委員ほか。著書に『人権啓発の道しるべ』(2005年明石書店)。

下田屋 毅(しもたや・たけし)
下田屋 毅(しもたや・たけし)
ロンドン在住CSRコンサルタント。サステイナビジョン代表取締役。日本と欧州のCSRの懸け橋となるべく同社を英国に設立。大手重工メーカーで人事・労務・総務・労働安全衛生などを担当。イースト・アングリア大学環境科学修士、ランカスター大学MBA修了。2012年より英国IEMA認定サステナビリティ(CSR)プラクティショナー資格講習を日本で定期開催。BBT大学講師。

黒田 かをり(くろだ・かをり)
黒田 かをり(くろだ・かをり)
一般財団法人CSOネットワーク事務局長・理事。SDSN Japan理事。民間企業に勤務後、ハーバード教育大学院に学び、コロンビア大学経営大学院日本経済経営研究所、アジア財団日本の勤務を経て、2004年にCSO連絡会(現ネットワーク)に入職。日本のNGO代表としてISO26000(社会的責任の国際規格)の策定に参加。2010年よりアジア財団のジャパン・ディレクターを兼任。経産省BOPビジネス推進センター運営協議会委員、ISO持続可能な調達ワーキンググループ委員、さいたま市CSR推進会議委員、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会持続可能な調達ワーキンググループ委員。ほかに国際開発学会、企業と社会フォーラムの各理事を務める。

森 摂(もり・せつ)
森 摂(もり・せつ)
株式会社オルタナ代表取締役・『オルタナ』編集長。日本経済新聞編集局記者、ロサンゼルス支局長などを経て、2006年株式会社オルタナ設立、2007年3月、雑誌『オルタナ』創刊。一般社団法人CSR経営者フォーラム代表理事、特定非営利活動法人在外ジャーナリスト協会(グローバル・プレス)理事長。CSR検定委員会委員。

事務局長

田中 信康(たなか・のぶやす)
田中 信康(たなか・のぶやす)

オルタナ総研 事務局長
サンメッセ株式会社 執行役員 営業企画部長
ソリューション戦略推進室長 シニアコンサルタント
サンメッセタイランド取締役

大手証券会社にて株式、CB(転換社債)、債券先物含む、デリバティブ及び、機関投資家向けセールストレーダーを経た後、外資系ベンチャーを設立。財務・IRコンサルタント、M&Aアドバイザーなどホールセール・ビジネスを中心に手がける。その後、大手総合研究所を経て、コーポレートコミュニケーション支援業務の責任者として従事。
数多くの経営層との対談・取材など、財務・非財務コンサルタントとしてのキャリアを活かし、企業報告に関わるレポーティング業務を主軸とし、企業での研修講師、各種セミナーなど幅広いコンサルティング業務を中心に、平成26年より現職。

オルタナ総研フェローは各団体に所属しており、株式会社オルタナの社員ではありません。
オルタナ総研事業を通じてコンサルティング案件が発生した場合、クライアントのご希望に応じて、業務委託先としてご紹介をさせて頂きます。コンサルティング費用は、フェロー各自の規定に準じます。