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環境省は8月30日、味の素やイオンなど「食」にかかわる大手企業9社と食生活からサステナビリティを考える意見交換会を開いた。環境省からは小泉進次郎・環境相と堀内詔子・環境副大臣が参加した。食のサステナビリティを切り口に、環境課題の解決策について話し合った。(オルタナS編集長=池田 真隆)

意見交換会に参加した小泉環境相と堀内環境副大臣

「いますぐに始められるサステナビリティの取り組みは食を変えること。例えば、地産地消の食品を購入することは脱炭素につながる。脱炭素時代において、食のサステナビリティを考えることはますます重要になってきた」

意見交換会の冒頭、小泉環境相はこう強調した。意見交換会に参加したのは、味の素、イオン、ぐるなび、日清食品ホールディングス、日本栄養士会、日本ミシュランタイヤ、パルシステム生活協同組合連合会、マイファーム、モスフードサービスの9社。

各社の担当者がサステナビリティの取り組みをプレゼンして、大臣らと意見を交わした。この意見交換会は食のサステナビリティについての関心を高め、行動変容につなげることが目的だ。