http://www.alterna.co.jpから転載]

菅首相の「脱炭素宣言」以来、日本の自動車各社も「創業以来の大変革」に向けて大きく舵を切った。電動化やモビリティの在り方の変化は、自動車産業を根本から覆すとされる。最大手のトヨタ自動車は、どうけん引するのか。サステナビリティ戦略を統括する大塚友美氏に聞いた。(聞き手・森 摂=オルタナ編集長、池田 真隆=オルタナS編集長)

サステナビリティの変革を積極的に進めたいと語る大塚氏  ©Ben Yamaguchi

─菅首相のほか米中の脱炭素政策、新型コロナによる影響、SDGsの目標年まで10年を切るなど社会・環境を取り巻く変化は激しいです。

当社は2020年、豊田綱領を受け継ぐ「トヨタフィロソフィー」を策定し、当社のミッションを「幸せの量産」と定めました。社長の豊田はあらゆる場で「サステナビリティ」「SDGs」「幸せの量産」のメッセージを発信し始めました。全社的にそこに向かっていく理解の土壌ができたと思います。

─SDGsを理解していないと、非財務の取組みは「コスト」として扱われてしまいます。

これまで収益や台数を重視しがちでしたが、SDGs視点も入れて判断するようにしました。SDGs視点を入れた上で利益を出すように知恵を出し、競争力を磨くことが必要と考えています。

社長の豊田は「Youの視点を持った人材」を育てることが重要と考えています。Youの視点とは、「誰かのために考えて行動できる人材」という意味です。

2020年から人材評価においても「人間力」が加わりました。他者のために頑張ることができ、他者から学び、自分を変え続けられる力を指します。

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